新型コロナウイルスの感染拡大は、患者様の受療行動に大きな影響を与えました。診療所はいま、「新しい受療行動」を踏まえた新常識で経営を行う必要があります。本稿では、前回に引き続き、マーケティングの4PからPrice（価格）とProduct（サービス）の観点で医院経営を整理し、コロナ禍の変化にどう対応すべきか考えてみます。

新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大は、私たちの生活様式を大きく変化させました。これに伴い、コロナ以前には「当たり前」とされていた診療所の経営セオリーが通用しにくくなっています。今回は、新型コロナウイルスが診療所経営に与える影響を正しく理解するために、マーケティングの「4P」を用いて状況を整理してみます。

2020年8月現在、新型コロナウイルスが日本全国で猛威を振るっています。一時期は抑え込みに成功したかに思えた感染者数も再拡大しつつあり、診療所においても安心安全な診療提供体制の整備が急務とされています。6月には、国会の第二次補正予算で医療機関での感染拡大防止などの支援のため、交付金（補助金）が成立しました。

新型コロナウイルス感染症は、診療所に大きな影響をもたらしました。日本医師会によるアンケート調査では、患者様による電話・オンライン診療や長期処方への要望、COVID-19感染疑いの方の診療、スタッフの勤務体制、風評被害、診療報酬の減少などが報告されています。ウイルスが猛威を振るうなか、診療所経営にも変化が求められています。

2020年5月現在、幸いにして本邦では、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑えることに成功し、緊急事態宣言が解除されつつあります。一方で、特効薬やワクチンがない現状、感染の拡大をいったん抑えられたとしても、第2波、第3波が起こるリスクがあります。この状況に対応して、政府の専門家会議は、コロナ禍における中長期的な対策として「新しい生活様式」を提言しました。本稿では、ポストコロナ時代に診療所でどのような対策が必要か考えます。

新型コロナウイルス感染症が猛威を振るうなか、診療所においては院内での感染のリスクや、患者による受診控えといった影響が出ており、外来患者数の減少が多くのクリニックで報告されています。こういった背景から、クリニック内での感染を防ぎ、安心して患者が来院できる環境を作るために、新型コロナウイルス対策が求められています。